日本の健康への取り組みのひとつに「健康日本21」というものがあるのをご存じですか。
健康日本21とは、
21世紀における日本人の健康寿命の延伸などを目的としています。
その取り組みの中の1つとして、各自治体は公民館で健康教室や体操教室を開催したりするのです。
これは国の施策であり、専門の講師(健康運動指導士など)に依頼をして、1年に1~4回または月に1回ほどの無料健康教室を行ったりします。
これはトップダウンの施策・・・
国が各自治体、市区町村に号令をかけて、超高齢化社会に対しての取り組みをしなさいということなのです。
「健康日本21」が制定されたことで、高齢化社会に向けての対策として少しばかり前進したのでした。
おそらく、数は少ないが、これらの教室をきっかけとして、国民(特にシニア世代)は健康増進を心がけなさい、ということだとは案に想像できます。
しかし、年に数回や月に1~2回程度の教室でそのきっかけとなるのでしょうか、疑問です。
また自治体によって積極的に行っているところと、そうでない所の温度差もあるようです。
それは実施する回数や内容などに現れています。
実際には市民は、市区町村の自治体が行っている安心感と、なおかつ参加費用がほとんど、もしくは全く掛からないお得感があるから
参加者は必然的に多くなります。
取り組みに対する参加者の数が多いことで、市区町村では、あたかも施策が成果を上げているかのような間違った錯覚に陥っているのではないか、
いささか疑問に感じています。
健康寿命延伸のための体操や運動で健康づくりを行うのであれば、
まずは量(回数)が必要だと感じているからです。
体力づくりや健康意識の改善など、初めは量が大切です。
そうしなければカラダも、意識もなかなか植え付けられないからです。
しかし、その量(数)を多くしていくということがなかなかうまくいかない、この施策の難しいところです。
それに掛けられる予算や、税金で賄われるために、その平等(均一)性も求められます。
では、どうすればよいのでしょうか・・・?
(つづく・・・。)